介護保険で安く借りる!レンタルできる福祉用具13種と自己負担額の目安
介護ベッドや車椅子、まともに買うと数万〜数十万円する高価なものですが、介護保険を使えば「月数百円」からレンタルできることをご存知ですか?
今回は、賢く費用を抑えるために知っておきたいレンタルの対象品目と、気になる費用の目安をわかりやすくまとめました。
福祉用具レンタル(福祉用具貸与)の仕組み
要支援・要介護認定を受けている方なら、指定の福祉用具を**「月額レンタルの1割〜3割」**の負担額で借りることができます。
自己負担の目安:
所得により異なりますが、多くの方は「1割負担」です。例えば月5,000円のレンタル料なら、あなたの支払いはわずか500円で済みます。
所得により異なりますが、多くの方は「1割負担」です。例えば月5,000円のレンタル料なら、あなたの支払いはわずか500円で済みます。
レンタルできる福祉用具13種と費用目安
介護保険が適用される品目は全部で13種類。代表的なものと1割負担時の目安額をご紹介します。
- 車椅子・付属品 月500円〜
- 特殊寝台(介護ベッド)・付属品 月800円〜
- 床ずれ防止用具(エアマット等) 月500円〜
- 体位変換器 月200円〜
- 手すり(工事不要なタイプ) 月200円〜
- スロープ 月200円〜
- 歩行器・歩行補助杖 月100円〜
- 移動用リフト 月1,000円〜
- 自動排泄処理装置(※要介護4以上)
- 認知症老人徘徊感知機器
※費用は製品や事業者により異なります。
注意!介護度によって借りられないものがある
実は、介護度が軽い(要支援1・2、要介護1)の方は、原則として以下の「大型の用具」を保険で借りることができません。
軽度者が原則レンタルできないもの:
車椅子、介護ベッド、床ずれ防止用具、体位変換器、認知症徘徊感知器、移動用リフト
車椅子、介護ベッド、床ずれ防止用具、体位変換器、認知症徘徊感知器、移動用リフト
「どうしても必要」な時は例外がある!
「認定は軽いが、病状によりベッドがないと起き上がれない」といった場合、医師の意見書などがあれば**「例外給付」**として認められるケースがあります。諦める前にケアマネジャーに相談しましょう。
「レンタル」か「購入」か?迷うポイント
肌に直接触れるものや、再利用が難しいものはレンタルの対象外となり、**「特定福祉用具販売」**として購入の対象になります。
- 購入になるもの:腰掛便座(ポータブルトイレ)、入浴補助用具、簡易浴槽など
- レンタルになるもの:車椅子、ベッド、歩行器など
購入の場合も、年間10万円を上限に費用の7割〜9割が後から払い戻されます。
まとめ:賢く使って、家族の負担を最小限に
福祉用具は、介護される方の自立を助けるだけでなく、介助する方の腰痛予防や時短にも繋がります。
「これはレンタルできるの?」と迷ったら、まずはケアマネジャーに相談してみてください。よりごころでは、これからも制度を賢く使って「楽に、やさしく」続けられる介護の情報をお届けします。
適切な道具を選ぶことは、安心な暮らしへの近道です。
よりごころは、あなたの「知りたい」を応援します。
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