月: 2024年4月

よく介護施設の食事前に行われているのが、食事前の口腔（嚥下）体操です。

口腔体操は、嚥下機能を改善し、誤嚥や嚥下障害のリスクを減らすことを目的としています。

本日は、自宅でもできる口腔体操について、いくつか取り上げていますので、ぜひ、ご自宅でも試してみてください。

【簡単エクササイズ】口腔体操の種類とやり方

①「パ」「タ」「カ」「ラ」と順に発音してもらう。（パタカラ体操）

②3回ほど繰り返したら、次は早口で「パタカラ」を5回～10回ほど繰り返す。

【まとめ】日常的に継続して行うことが大事◎

本日は、『食事介助について』介助をする際のポイントや注意点を詳しくお話します。

食事介助といっても、さまざまな点に注意する必要があります。例えば、その方に合わせたペースで行うこと。早すぎず、遅すぎず、相手の表情や飲み込みを確認しながら、介助をしましょう。

また、先に主食ばかり・・・副食ばかり・・・となってしまわないよう、ご自分が食べるのを想像しながら順序も考えて介助をするのも食事の時間を楽しく過ごしていただくポイントになります。

食事介助をする際の注意点

では、高齢者の食事介助を行う際には、具体的にどのようなことに注意をすればよいのでしょうか？以下をご覧ください。

【まとめ】健康と満足度につながります◎

いかがでしたか？

ご清聴いただきありがとうございます。
今後も『よりごころ。』をよろしくお願いいたします。

早速ですが、皆さんは『誤嚥（ごえん）』という言葉を聞いたことはありますか？

病院や介護施設に勤めている方なら、一度は耳にしたことがあると思います。

誤嚥とは、口や喉から食物や液体が誤って気管（気道）に入り込むことを指します。

通常、食べ物や液体は食道を通って胃に運ばれますが、誤嚥が起こると、食物や液体が気管に入り、肺に入る可能性があります。これは『誤嚥性肺炎』の原因となり、重篤な合併症を引き起こす可能性があります。

今回は誤嚥に関する知識とともに、実際起こってしまった際の対処法について解説していきます。

また『【介護福祉士が教える】食事前に簡単！自宅でもできる口腔体操』という記事もありますので、ぜひそちらも参考にしてください。

誤嚥を引き起こす人とその原因

誤嚥は、高齢者や嚥下障害を持つ人々、神経系の障害を持つ人々など、特定の人々により一般的に見られます。

また、嚥下の障害、口腔内の問題（歯の欠損や口腔乾燥など）、認知機能の低下、筋力の低下などが誤嚥を引き起こす原因となります。

誤嚥を防ぐためには？

誤嚥を防ぐためには、食事や飲み物を十分に嚥下できるように食事の調整や嚥下リハビリテーションを行うことが重要です。

また、食事や飲み物を適切な姿勢で摂取し、食事の際に注意深く見守ることも重要です。特に誤嚥のリスクが高い人々に対しては、専門家による評価や指導を受けることが重要です。

誤嚥が起こった際の対処法

誤嚥が起こった場合は、以下のような対処法がありますので知識として覚えておくと良いかもしれません。

高齢者や嚥下障害のある人への注意

誤嚥が高齢者や嚥下障害を持つ人に起こった場合、慎重に対応する必要があります。食事を提供する際には、食事の形状や大きさ、食べやすさに注意し、介助者が食事中に様子を見守ります。

緊急時の対応

誤嚥によって呼吸が困難な状況に陥った場合は、速やかに救急医療を呼びます。心肺蘇生法や人工呼吸法などの応急処置を行い、救急隊が到着するまで患者を安定させます。

【まとめ】直ぐに適切な対処をすることが重要◎

いかがでしたか？

また、『【介護福祉士が教える】食事前に簡単！自宅でもできる口腔体操』では自宅でもできる口腔体操を紹介しています。ぜひ、試してみて下さい。

ご清聴いただきありがとうございました。
今後も『よりごころ。』をよろしくお願いいたします。

福祉用具でレンタルできるものって何？
レンタルできなかったらどうすればいいの？

ご家族で介護が必要になった際に、必須となるのが福祉用具です。

車いすや介護用ベッド、トイレやお風呂場の手すりなど、あるのとないのとでは介護する側・される側の負担は大きく違います。

また、日々の暮らしを安心・安全にするという意味でも、やはり福祉用具はかかせません。

ですがこの福祉用具、レンタルをするにはさまざまな条件をクリアしなければレンタルできないものもあるのです。

この悩みに直面されている方も多いのではないでしょうか？

今回は『福祉用具について』レンタルできるものとできないもの、またレンタルの条件について解説します。

この記事を読んでわかること

✅福祉用具のレンタル対象者がわかる
✅福祉用具でレンタルできるもの・できないものが分かる
✅レンタルする前に事前に知っておかなければいけないことが分かる
✅レンタルできない場合の解決策が分かる

福祉用具のレンタルって何？対象は？

介護保険にある『福祉用具貸与』という福祉用具のレンタル料が安くなる制度です。これらは、要介護認定か要支援認定を受けた人が対象で、利用者の自己負担額は原則1割になります。（所得によって変わることがあります）

利用した場合は、居宅介護支援事業所または地域包括支援センターへその旨を伝え、ケアプランを作成してもらう必要があります。作成が完了した後、福祉用具貸与販売事業者にて、サービス提供の依頼及び必要な福祉用具の選定をし利用可能となります。

福祉用具にはレンタルできるものとできないものがある？

福祉用具にはレンタルできるものが限られています。レンタルできる13品目の一覧は以下になります。

①車椅子
②車椅子の付属品
③特殊寝台（介護ベッド）
④特殊寝台の付属品
⑤床ずれ防止用具
⑥体位変換器
⑦手すり
⑧スロープ
⑨歩行器
⑩歩行補助杖
⑪認知症老人徘徊感知機
⑫移動用リフト
⑬自動排泄処理装置

では『レンタルできないもの』とは何か・・・

実は福祉用具のレンタルには、いくつかの条件が存在します。具体的にはその条件に当てはまらないものに関しては”レンタル不可”となっているのです。

✓貸与に適さないもの
✓介護度によって制限があるもの
✓利用している介護保険サービスによってレンタル不可（種類問わず）
✓福祉用具以外の介護用品

一つずつ見ていきましょう。

✓貸与に適さないもの

肌に直接触れるものや、使用することで形や品質が変化し再利用が不可能なものに関しては、レンタル不可となっています。以下がレンタル不可の福祉用具です。

①腰掛便座
②自動排泄処理装置の交換可能部品
③入浴補助用具
④簡易浴槽
⑤移動用リフトのつり具の部分

✓介護度によって制限があるもの

介護を受ける人の介護度によって、レンタル利用に制限がある福祉用具が存在します。

介護度が軽い方「要支援1・2」（軽度者）、または「要介護1」の認定の方は、一部レンタルができない決まりがあります。

以下赤字の記載があるのもが、レンタル不可の福祉用具となります。

①車椅子
②車椅子の付属品
③特殊寝台（介護ベッド）
④特殊寝台の付属品
⑤床ずれ防止用具
⑥体位変換器
⑦手すり
⑧スロープ
⑨歩行器
⑩歩行補助杖
⑪認知症老人徘徊感知機
⑫移動用リフト
⑬自動排泄処理装置

殆どがレンタル不可となっています。

✓利用している介護保険サービスによってレンタル不可（種類問わず）

利用している介護保険サービスによっても、福祉用具をレンタルできない場合があります。

• 特定施設入居者生活介護
• 認知症対応型共同生活介護
• 地域密着型特定施設入居者生活介護
• 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護

これらの施設に入所されている場合、福祉用具の種類を問わず福祉用具をレンタルできません。

理由としては、福祉用具のレンタル対象者はあくまでも”ご自宅での生活の自立を目指している方”だからです。

✓福祉用具以外の介護用品

介護に使うものであっても、福祉用具とはならないものも多く存在します。

・オムツ
・ウェットティッシュ
・介護用エプロン
・介護用スプーン　など

このように、福祉用具に含まれないものに関しては介護に使うものだとしてもレンタル不可になります。

福祉用具をレンタルする前に事前に知っておきたい知識

ここからは、福祉用具レンタル前に知っておきたいことを紹介します。福祉用具をレンタルするご予定がある方は知っておくと非常に便利です。

区分支給限度基準額内でレンタルしよう！

『区分支給限度基準額』とは、一月あたりに介護保険から給付される金額のことです。（介護度によって金額はそれぞれ異なります）

福祉用具のレンタルは、この区分支給限度基準額内でしかレンタルできないという決まりがあります。なので、仮にこの区分支給限度基準額を超えてしまった場合は保険適用外となり、その分は自費となってしまいます。

事前に相場を調べて事業者を比較してみよう！

福祉用具をレンタルするにあたって欠かせないのがレンタル事業者です。福祉用具のレンタル料は事業者によって異なります。

各福祉用具の相場は事前に確認した上で、いくつか事業者をピックアップしておきましょう。その中で比較して、最適な事業者を選びましょう。

レンタルしたくてもできない・・・どうすればいいの？

ここまでお話してきた通り、さまざまな理由によりレンタルしたくてもできないという方、しようと思っていたが上記いずれかに該当してしまっている方もいるのではないでしょうか？

では、その場合はどうしたら良いのか？

いくつか解決策がありますので、順番に解説していきます。

１、介護保険で購入する

レンタルできない福祉用具に関して、介護保険で購入することができるものがあります。この中に当てはまるものに関しては、介護保険で購入が可能です。項目は全部で５品目。

①腰掛便座
②自動排泄処理装置の交換可能部品
③入浴補用具
④簡易浴槽
⑤移動用リフトの吊り具部分

これらに関しては、「特定福祉用具」と呼ばれ介護保険での購入が可能となります。この場合の自己負担は１～３割です。

２、例外的にレンタル可能な場合がある

介護度が軽度な「要支援1・2」、または「要介護1」の認定の方は、特定の種類のレンタル利用ができないという決まりがあるとお話しましたが、介護度の基準を満たさなくても、必要な介護・介助によって、例外的にレンタルが認められることがあることを覚えておきましょう。

『軽度者の例外給付制度』の利用にあたる条件
・要介護認定の基本調査において、必要性があると判断された
・医師の所見やケアマネジメントの判断等を市町村が確認し、要否を判断した

まずは、担当のケアマネジャーなどに相談してみて下さい。

３、自費でレンタル・購入をする

レンタルできない福祉用具に関して、自費であればレンタルは可能です。ただし介護保険が利用できない＝全額自己負担となることを忘れないようにしましょう。

もちろん購入をすることも可能です。

こうして見ると自費での購入は・・・となりそうですが、こちらに関しては近日『【介護】福祉用具はレンタルと購入どっちが得？』を更新しますのでご覧ください。

レンタルできなくても方法はある！

いかがでしたでしょうか？

福祉用具のレンタルにはさまざまな決まりがあり、中には条件に満たないとレンタルできないものが存在するということが分かりました。

ですが、条件に満たないから絶対にレンタルできない・入手できないというわけではなく、他の制度や条件には当てはまっていたり、購入を検討してみるなどの方法で福祉用具を入手することはできます。

まずは、介護保険や福祉用具について理解をし少しでも事前に知識を入れておくことが大事です。

また近日『【介護】福祉用具はレンタルと購入どっちが得？』という記事を更新しますので、ぜひそちらも合わせてご覧ください。

ご清聴いただきありがとうございました。
今後も『よりごころ。』をよろしくお願いいたします。

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車いすの操作方法や決まりってある？
段差があった場合はどうしたらいい？

車いすの介助方法は、利用者の安全を最優先に考えながら行う必要があります。特に坂道や段差などの障害物がある場合は、介助者が慎重かつ適切な方法で対処する必要があります。

車いすの介助方法を、よくあるシチュエーションごとに解説します。

ー①坂道の介助方法ー

✅上り坂

・利用者が車いすに座ったままで自力で移動できる場合は、坂道をゆっくりと上るよう支援します。

・利用者が自力で移動できない場合は、介助者が車いすを後ろから押して上ります。坂道の勾配が急な場合は、慎重に力を入れながら移動させます。

✅下り坂

・利用者が車いすに座ったままで自力で制御できる場合は、坂道をゆっくりと下りるよう支援します。

・下り坂は、制動装置（ブレーキ）を使用して車いすの速度をコントロールすることが重要です。介助者が必要に応じてブレーキをかけて支援します。

ー②段差の介助方法ー

✅小さな段差

・小さな段差は、介助者が車いすの後ろから持ち上げて車輪を段差に乗り越えるよう支援します。

・介助者と利用者が協力して段差を乗り越えるときは、車いすのバランスを保ちながら慎重に移動します。

✅大きな段差

・大きな段差や障害物がある場合は、介助者が別の経路を探し、利用者と一緒に段差を避けるか、段差解消のための施設を利用します（エレベーターやスロープなど）。

◎シチュエーションに合わせた操作をしましょう！

いかがでしたでしょうか？

車いすの介助においては、利用者の安全を最優先に考え、段差や坂道などの障害物を適切に対処することが重要です。介助者は利用者とコミュニケーションを取りながら、安全かつ円滑な移動をサポートするよう心がけましょう。

ご清聴いただきありがとうございました。
今後も『よりごころ。』をよろしくお願いいたします。